奪われてはいけない土地があります

　　多くの人がすでにお氣づきだと思いますが、日本の多くの土地が中国をはじめとした外国人や外国企業に買われています。 反日感情を強く持っている国の人には土地の譲渡も慎重であるべきだと思いますが、普通に土地を買われているだけならば、百歩譲って目をつぶることは出来ます。 しかし、絶対に買われてはいけない土地までも多く買われているのです。絶対に買われてはいけない土地の代表には以下のようなものがあります。

　上記の土地は安全保障上で絶対に奪われてはならない土地です。皇居周辺は説明する必要はありませんが、自衛隊施設周辺も絶対に奪われてはなりません。 自衛隊基地への車両の出入りを把握することで何が配備されているかを把握されることがあります。 また、電波を傍受されたり、妨害電波を流される可能性もあります。また、その周辺に高い建物を建てられれば、自衛隊施設へ送信される電波の妨害になることもあります。

現在、再エネ企業の多くは中国資本の企業です。それらの企業からキックバックを受け取るために、多くの政治家が再エネ企業をバックアップしています。 また、エネルギー事業者として、中国資本が日本の土地の買収に関わった事例は1700件にも上がります。 さらに、自衛隊基地にまで再エネが利用されているのです。これによって、どれだけのエネルギーが使用されているか自衛隊の行動までも把握される可能性があります。 また、有事の際にはエネルギーが止められて、自衛隊基地だけでなく、われわれ国民にもエネルギーがまわってこなくなることもありえるのです。

北海道における中国企業の土地の買収には、ニトリが深く関わっていると言われています。ニトリは創価学会系の企業です。 創価学会は中国との関係を重視しているために、日本の国益よりも中国の国益の方を優先的に考えていると思われる部分があります。 また、ニトリの重役の娘である自民党のえりアルフィヤという人間がいます。自民党の重鎮と言われる人たちは、中国との関係のおいてえりアルフィヤを重要な人物として担ぎ上げています。 前回の選挙では落選しましたが、比例で復活しました。このような新人議員を比例復活させるのですから、自民党がいかに中国とズブズブなのかが分かります。

また、他国の事例を見ると中国は港湾などを狙って奪いにきているように見えます。それらは、貿易を促進するとともに、真の目的は軍事用に利用することにあるのです。 有名なところではスリランカは債務の肩代わりに主要な港であるハンバントタ港を99年間差し押さえられてしまいました。 日本においては、中国と台湾が尖閣諸島を奪いにきています。尖閣周辺では中国船が毎日のように航海を続けています。 さらに、中国は尖閣諸島を自国の領土などと主張していますが、1969年に国連が尖閣周辺に石油埋蔵の可能性を示唆（しさ）するまでは、中国も台湾も一切自国の領土などと主張をしていませんでした。

このような重要な土地に対する中国企業の取得には、日本の国交相が協力しているのではないかと考えられます。 国交相は何年間も公明党の議員が大臣を務めています。公明党もほとんどの議員が創価学会から構成されています。 やはり日本よりも中国を重視した結果ということなのではないでしょうか。